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久本福子
技術が世界を変える
日本も世界も北朝鮮に翻弄されつづけていますが、北朝鮮問題ばかりをテーマにしていたのでは、世界の現在を見誤ることになりそうですので、今回は別の分野、「技術が変える世界」へとジャンプします。
ここ1年近く、不可解に思い続けてきたことがあります。常温核融合再現実験成功のニュースが、2016/9/9
日本経済新聞の一報以降、当の日経も含め、全くどこも報道していないことです。核融合は人工太陽、放射能を出さない夢のエネルギーといわれてきましたが、その一般的な説明は無名の技術者さんの解説「核融合」をご覧ください。核融合の開発は国際プロジェクトとして進められてきましたが、核融合には１億度という超異常な高温が必要であり、費用も膨大、2兆数千億円にまでふくれ上がっています。日本も誘致合戦を展開したこともあり、このプロジェクトには巨額の税金を投入していますが、2017年現在に至るも、実験成功の見通しは全く立っていないのが実情です。
ところが、上記日経の報道にあるように昨年9月に、日本のベンチャー企業と東北大学が常温核融合の再現実験に成功、つまり常温で核融合が可能であることが実証されました。常温核融合は、物理学的にはありえない現象とのことですが、研究はかなり前から続けられてきており、日本の研究は世界の先端に位置していたという。詳細は以下のリンクで。
●海の水から作る熱エネルギーとヘリウムが世界を変える！（日本の常温核融合技術はここまできている） 出典：ファーベル庵日誌2016-9-10 「
[適正技術]日本発の「常温固体核融合技術が実用化に向けて一歩前進
 」
アメリカでは、2015年11月に初めて常温核融合の特許申請を受理し、特許が認められたという。のみならずアメリカ議会は、常温核融合技術を安全保障上の重要な技術と認定することを国防省に要請したという。アメリカの議員たちはこの新技術の並外れた威力に気づいたということですが、科学の軍事利用を頭から拒否する日本との何という違いか。日本は世界最先端の科学力を保持していても、それを国防に役立てることはできないわけです。
しかしそれ以前に、日本ではこの物理学の常識を覆す新技術の成功を、マスコミは日経の一報以外はどこも報道していないという異常さを問題にすべきだろうと思います。日経の記事によると、昨年10月に東北大学のある宮城県仙台市で、この常温核融合についての国際シンポジウムが開催されたそうですが、このシンポについては日経も含めてどこも報道していません。このシンポに関してネット検索して唯一見つかったのは、研究者個人の報告書のみです。
太陽を人工的に作るという、人類史上初の大発明に関するニュースがなぜ報道されないのでしょうか。このニュースは、仮に日本人が関与していなかったとしてもトップニュースで報道される価値があるはずですが、日本のマスコミは、科学や技術に関する世界的な発明、発見や新傾向などは意図的に報道しないという不可解な偏向姿勢を貫いています。
IT技術一般に関してもそうですが、その発展系であるドイツが先行していたインダストリー４．０についても、日本のマスコミは長らく報道してきませんでした。こういう例は挙げれば切りも果てもありませんので、最近の例をいくつか挙げてみます。
（１）その一つ、仮想通貨ビットコインの核心をなす技術、ブロックチェーンです。
ビットコインは、発行主体も管理者もいないという通常の通過の常識を覆す仮想通貨ですが、それを可能にしているのがブロックチェーンとい技術です。ブロックチェーンは、個人名は匿名化した上で取引の全てを公開することで、逆に不正を不可能にするというシステムになっています。分散台帳とも邦訳されるゆえんですが、取引を記録する台帳は世界中にいる利用者のパソコンであり、この全面公開した非集中管理型、分散台帳がビットコインや類似の仮想通貨の不正防御を可能にしているわけです。しかも世界中に分散しているので、データ管理も万全です。それら全てのパソコンを攻撃することは不可能だからです。
しかし匿名性が高いことから犯罪に使われやすいという欠陥のあることも事実です。また取引所などを介した不正までは防止することはできません。2年前に発生したビットコインをめぐる不正流用事件はその典型例ですが、日本では、仮想通貨に関しては、犯罪絡みでしか報道されないという偏向がつづいています。
しかしブロックチェーンという技術は非常に汎用性があり、仮想通貨の類縁領域のみならず、仮想通貨とは無縁の領域にまで応用研究が広がっており、一部ではすでに実用化されているものさえあります。デジタルデータ、サイバー管理をめぐっては、その登場以来今日まで、セキュリティ対策が最大の問題となっています。これまでは、外部からのアクセスを徹底して遮断することでセキュリティを確保することに心血を注いできたわけですが、全てを公開することで万全のセキュリティを確保するというブロックチェーンは、これまでのサイバーセキュリティ概念を根本から覆しました。全面公開することでセキュリティを確保するという仕組みは、費用的にも従来型よりは格段に安い。
日本のマスコミはほとんど報道していませんが、デジタル世界、サイバー空間に革命的変革をもたらしたこのブロックチェーンを使った、新たな技術革新が国内外で急進展しています。
仮想通貨の類縁領域では、ビットコインの機能を拡張して、これまで各企業の経理部門が担ってきた経理業務の全てを、ブロックチェーン技術の拡張によって可能にする研究が始まっています。理論的には可能だということで、実現すれば、経理部門の労働者は激減するはずですが、その基準作りのための組織が、今年の2月にアメリカで発足しています。マイクロソフトやグーグルなどのIT企業のみならず、ゴールドマンサックスなどの金融界も参加した組織ですので、おそらく世界標準作りを目指しているのではないかと思います。日本では全く報道されていませんので、日本の関連業界がこの動きを察知しているのかどうか気になるところです。日本では、銀行自らが仮想通貨を発行する動きが出ていますが、アメリカではその先を目指しているわけです。
金融以外では、トヨタがブロックチェーンを自動運転に応用する研究を始めたそうですが、電力業界ではすでにブロックチェーンの実用化が始まっています。ただし日本国内ではありません。日立製作所がドイツでブロックチェーンを使った電力販売に参入したという。独で直接販売仲介 家庭から企業へ、ブロックチェーン活用 毎日新聞2017年7月11日 東京朝刊
この電力販売は自然エネルギーを対象にしているようですが、なぜドイツかといえば、日本ではブロックチェーンを使った電力の直接販売に関する法整備が未だなされていないからだという。自動運転車の場合も同様、法整備がなされていなので、海外で走行テストをせざるをえないという事態が発生しました。ドローンでも同様です。昨今の日本では、新技術に対する対応は後手、後手続きです。
ブロックチェーンを使った電力販売については、福島県で6月に実証実験が始まったという。電力供給：ブロックチェーン活用した電力取引、福島で実証が始まる2017年06月12日
スマートジャパン
おそらく、この実証の結果を基に法整備がなされるのだろうと思われますが、世界の先進事例からはかなり遅れています。
中国も世界の先端を見据えています。シンガポールの企業と組んで、この新分野に乗り出しています。
（2） 次の事例は、無人スーパーです。
日本のスーパーでもセルフレジの導入が進行しつつありますが、世界の先進事例では、無人スーパーまで出現しています。その最先端事例はレジなしスーパーAmazon Goが有名ですが、実施例としてはおそらくAmzon
Goの先行事例かと思われる、完全無人、24時間営業のコンビニがスウェーデンに登場しているという。個人が実現させたとは、さらに驚きです。
IT分野での驀進ぶりが目立つ中国も、無人コンビニ競争に参入しています。
「Glo
Tecｈ Trendｓ」https://glotechtrends.com/（本社・シンガポール）というサイトを見つけて、その記事のいくつかに目を通したのですが、日本のマスコミでは全く報道されない躍動する中国の姿に、驚きどころか、衝撃すら受けています。わたしはネットを介して様々な情報を得てきたと思っていましたが、このサイトのレベルは初めてです。その一部にリンクを貼っていますが、既存のマスコミは事実を報道しないということをつくづく感じさせられるサイトです。（関連リンクには念のためアドレスも添えています。）
07/11/2017 （https://glotechtrends.com/170711checkout-free-shopping1/
07/12/2017 https://glotechtrends.com/170712checkout-free-shopping2/
中国では、政府主導の財政出動型経済政策は失敗例が多いようですが、民間主導のIT関連事業は、活況を呈しています。日本では失敗例は報道されても、活況は報道されません。日本のマスコミ報道だけでは、世界の潮流を見誤るおそれが非常に大きい。
日本では、コンビニとパナソニックが経産省主導で無人コンビニの実験を開始し、2020年の五輪に間に合わせる予定であるとのこと。
東芝の半導体売却問題でも露骨ですが、日本では民間企業への官の関与が強すぎるのではないか。そうした風土の中、民間も官の意向を無視して事業を進めるリスクを恐れているのではないか。
（3）次は「真空チューブ列車」です。
世界の「超高速鉄道」は“真空チューブ列車”の時代に突入？
西川りゅうじん 2016-6-10
現実的には、日本のリニア新幹線で十分ではないかと思いますが、米国と中国が開発競争を展開する世界の先端は、この先を狙っていることも知っておく必要はあります。
しかし量子通信がいかなるものであるかは、上記の記事を読んでも素人には理解が難しいですので、世界初の量子衛星の秘密に迫る (Science
Portal China中国の科学技術の今を伝える 2016/8/17)を紹介します。欧米ではその種のニュースは皆無ですので、欧米では、量子通信衛星については実証段階には至っていない模様です。
（５）次は３Dプリンターです。
この分野ではアメリカが先頭を走っているようですが、素人にも分かりやすく現状を解説しているサイトがみつかりませんので、企業のサイトを紹介せざるをえません。米の3Dプリンター代表企業の一つStratasysのPR記事です。超薄型脱臭器も、シルバニアファミリーも、宇宙撮影も。広がり続ける、3Dプリンタの“使い方”。
Canonは率直に米の先進性を認めつつ、自社の新規性をPRしていますが、次に紹介するGEの事業紹介サイトのレベルの高さには驚かされています。
新潟発、3D金属プリンターで世界屈指のプロジェクト始動！ GE
REPORTS JAPAN 2015/02/26
マスコミでは全く報道されていないので、GEが日本でこれほど様々な分野の事業に参入していたとは、今回初めて知り、驚いています。
（6
）無人倉庫
無人倉庫といえばAmazonが有名ですが、近年日本の物流業界でも急速に無人化が進んでいます。
上記記事にアスクルがMUJIN（ロボットベンチャー企業）と組んで独自のシステムを構築した無人化倉庫も紹介されていますが、この倉庫は2016年6月28日に倉庫内部を報道陣に公開（LNews）されたという。ところがそれから8ヶ月後の今年の2月16日に、最新鋭のこの無人化倉庫で、鎮火に1２日もかかる大火災が発生。火災後の倉庫の様子が（LNews）詳しく紹介されていますが、意外なことに1階はほぼ損傷なしだという。1階奥にあった段ボールの保管場所が出火元らしく、ここから2階、3階へと燃え広がったらしい。
参考：MUJIN Facebook（アスクル編）・・・火災前の倉庫内部
以上、様々な分野の新規技術を紹介してきましたが、これらの全てのニュースは、ごく一部を除いてはNHKも含めて一般マスコミでは報道されていません。なぜでしょう。わたしはその理由には二つあると見ています。
その１ 移民促進策の邪魔になるから。それぞれの技術を概略なりともご覧いただくと、説明無用、即ご了解いただけると思います。
その２ 科学立国を標榜する韓国の地位低下、存在の希薄化阻止のため。上記紹介したいずれの新分野にも韓国の姿はありません。上記のニュースが大々的に広まると、「韓国は日本に猛追し、ついに日本を追い抜いた。中国はその韓国の後を追っている」という、一時、国内外で語られていた構図が一気に崩れます。これらのニュースを隠蔽することで、韓国の優位性を保持しようという配慮が日本のマスコミに蔓延しているからです。
なぜそんな配慮がまかりとおるのか。考えられるのは、NHKも含めて、日本のマスコミ各社の中枢に在日韓国人ないしは日本に帰化した元韓国人か、強力な韓国シンパがいるから。マスコミ全社で韓国系が人事権を握るというのはちょっとありえないようにも思われますが、他に理由は見つかりません。日本の国益を度外視した、韓国配慮による超偏向は日本以外にはないはずです。
日本のみならず、中国までもが、韓国にとっては参入不可能な新分野に進出しているとなれば、韓国の地位低下、存在の希薄化は一気に加速します。今年２月に実施されたインドの104基衛星打ち上げニュースも隠蔽対象になっていますが、インドにまで追い抜かれたとなると、韓国はアジアでもさらに存在の希薄化が加速します。
ネットを見ると、NHKも報道したようですが、リンク切れになっています。産経ニュースも報道していましたが、より詳しいこちらの記事にリンクを貼りました。100基以上もの衛星の一気打ち上げ成功は、世界でも例のない偉業であるにもかかわらず、このニュースもほとんど報道されていません。
この後6月には、Canonが超小型衛星をインドで打ち上げ、成功しています。Canonはこの衛星に地上１メートルまで撮影可能な高性能なカメラを搭載して、その画像を使った新ビジネスを展開する予定だということですが、このニュースも既存マスコミでは一部を除き全く報道していません。わたしはYou
Tubeで初め知りましたが、産経フォトニュースが写真入りで比較的詳しく報道していました。民間開発衛星初打ち上げ キヤノン電子、インドで
日本企業の新分野にかける努力のことごとくを隠蔽したまま、日本企業の衰退ばかりをあおり立てるばかりか、世界の新潮流についても意図的に報道しない、日本のマスコミ偏向の異常さは不気味だとしか言いようがありません。
台湾の鴻海に買収されたシャープは、1年もしないうちに黒字化を達成しましたが、歴代のシャープの社長は何をしていたのかと思わざるをえない、この驚くべき大変化についてもマスコミはほとんど無視に近い扱いでした。もしこれが韓国企業に買収されての変化であれば、大々的に韓国企業をたたえる報道があふれかえったはずですが、韓国のライバルである台湾企業であることが唯一の理由で、この偉業も無視されたわけです。
アスクルの倉庫火災も火災報道は連日つづいたにもかかわらず、この倉庫が最新鋭の無人化倉庫として開設されたばかりのものであることは、どこも報道していません。この事実を知ったのは、たまたま目にした、日経系列のロジスティクス関連の専門誌web版で初めて知り、驚きました。どこも報道していないからです。ところが、その次の号をたまたまのぞいたところ、この雑誌が突如終刊することが決まったという、記者の無念さを吐露した記事が目に入り、2度驚きました。この倉庫の最新鋭ぶりを紹介した記事を紹介することができなくなったからです。
そこでこの不可解な倉庫火災の実態を知りたく思い、ネットで根気よく検索したところ、ご紹介済みの「LNeｗｓ」という初めて目するサイトに出会った次第です。マスコミの隠蔽と異常火災により、アスクルの最新鋭の無人化倉庫はこの世から消滅させられた感がありますが、アスクルはさらに高性能な無人化倉庫を開発するとの意向を示しています。力強い限りです。
日本のマスコミの不気味な偏向は、経済活動のみならず、日本の安全保障にもマイナスであることはいうまでもありません。
北朝鮮の核開発が急進展し、実際には核を使うことはありえないとは思うものの、日本にとっても心理的脅威は確実に増大しています。対話や外交努力や制裁などでは全く効果のないことは、現在にまで至った事実が証明しています。北を動かすことができるのは、北の軍事力を無力化する力による以外にはないはずです。それは北以上の強力な核兵器を持つことではなく、北が誇示する核兵器を無力化する能力を保持していることを示すことです。日本には、核を無害化ないしは無力化する技術があります。
パラジウム－１０７の核変換 ～高レベル放射性廃棄物の低減化・資源化への挑戦～ 平成２９年２月１３日 理化学研究所
放射性廃棄物の無害化に道？ 三菱重、実用研究へ 2014/4/8 日経新聞
これらの技術は、いずれも核物質の大幅な減衰、無力化を可能にするものですが、日経以外には報道していません。理研の研究については実用化段階には至っていないからなのか、理由は不明ながらも、日経も報道していないようです。
これらの技術は、一面トップで報道してもいいほどの価値があるはずですが、一般マスコミは反核報道には猛烈に力を入れているにもかかわらず、反核に資するこれら技術については全く報道していません。放射性物質を出さずに巨大なエネルギーを作りつづける、常温核融合の実験成功を全く報道しない姿勢と完全に同じです。
これらの技術は、核兵器を無力化する防御兵器への転用も可能ではないのか。すぐの実用化は困難だとしても、核兵器無害化兵器の開発着手を国内外に発信すれば、北朝鮮などへの強力な威圧効果はあるのです。
あるいはすでに米軍に実戦配備されているレーザー兵器も有効です。レーザー兵器は、的中率１００％ではないらしい迎撃ミサイルよりも、はるかに確実に攻撃ミサイルを無力化できるそうですが、この種のニュースもほとんどのマスコミが報道していません。一月ほど前、米軍は最新式のレーザー兵器の威力をお披露目する実射実験を行ったという。
世界の先端をゆく大阪大学のレーザー技術が米軍に提供されたと大問題になったことがありましたが、日本政府自らが日本のレーザー技術を使って、核ミサイル無力化兵器を開発すべきですが、異様なまでに強固な、科学技術の軍事利用反対！の声にこれまでは国防に活かすことすらできませんでした。しかし、ついに日本政府は、自ら開発を決意したらしい。
核を直接無力化する兵器の開発は簡単ではないはずですが、レーザー兵器ならば、すでに先行事例もあり、北朝鮮という目前の脅威に対抗しうる緊急性にも十分対応可能なはずです。数年前、ポーランドの物理学研究所（軍でも武器メーカーでもない物理学研究所！）が、核を無力化するレーザー兵器を開発したとのニュースがネットに出ていましたが、このニュースも全く報道されていません。日本ではやっと防衛省が、日本のレーザー技術を使って国防のための防御兵器の開発を決定しました。日本学術会議は、軍事利用反対声明など出すな！と言いたい。マスコミももっと大々的に報道すべきです。
ただ、今や小型化された超高性能のレーザー兵器は、無色透明、音無しで無尽蔵の超高温エネルギーを放出しつづけるというその特性ゆえに、HARRP以上の威力をもった、しかも移動可能な気象改変機器としての機能ももっているはずです。海水温の上昇、急激な温度変化を与えて気流の流れや雲の人工的な生成も可能でしょう。また証拠も残さずに放火も可能。電気機器や車や列車や飛行機などに照射して火災や操縦トラブルを発生させることも可能でしょう。
現代ではどのような兵器が登場し、使われているのかを、我々は知る必要がありますが、日本ではマスコミの異様な偏向姿勢により、我々はこうした情報からは意図的に遮断されています。
アメリカのヒューストンでは1000年に一度、つまりは史上初といわれるほどの超巨大台風ハービーに襲われ、甚大な被害に見舞われています。日本だけではないのだとの思いにも襲われますが、この台風についても不可解なことがあります。日本の報道では、被災地ヒューストンには石油関連施設が集積しており、進出している日本企業や日本人にも被害が及んでいるとの報道がなされています。
しかしヒューストンといえばNASA、国際宇宙センターのあるアメリカの宇宙開発拠点であり、宇宙関連施設の中核基地です。日本の報道では石油関連施設以外の報道は皆無なので、NASAにまで被害が及んでいないのかと思っていましたが、ネットで調べたところ、NASAも必要最小限度の人員以外は全て退避させ、NASAは閉鎖されているということが分かりました。日本ではなぜこの重大な事実が全く報道されていないのか。加えて、ヒューストは宇宙開発の拠点であると同時に、全米でも最高級クラスの医療機関や研究機関の集積地でもあることが、佐賀大から派遣されている研究員のブログに書かれていました。
つまりハービーに襲われたヒューストは、アメリカ国家の最重要都市であったということです。しかも台風襲来時期は、中国有数の景勝地であると同時に核施設や宇宙開発施設が集積する、四川省が巨大地震に襲われて間もなくのことです。これは偶然でしょうか。日本での報道規制は、この種の疑問を封じ込めるためであることは言うまでもありませんが、アメリカではハービーは気象兵器によるものだと公然と指摘する専門家もいるそうです。しかしアメリカ国家の中枢都市の一つに、壊滅的な打撃を与える勢力がアメリカ国内に存在するとは思われません。つづけて巨大化した台風イルマが、フロリダを狙っています。
我々にとって真の脅威とは、北朝鮮の核攻撃能力そのものよりも、攻撃とは判別しがたい気象兵器やそれに類する機器を使って、地震や異常気象を発生させる能力を持つことです。
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